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しかし、男性が自分の子供と認めてくれない。

だからＤＮＡ鑑定をしたい。

そういうご相談がよくあります。

法律上、養育費を請求するためには、男性が法的な父親である必要があります。

法的な父親になる方法は２つ。

１つは婚姻による方法。２つ目は認知による方法です。

婚姻できれば問題はないのですが、現実にはなかなか婚姻というわけにはいかないことが多いようです。男性が既婚者である場合はもちろん、男性が学生であるような場合はすぐに婚姻というわけにはいきません。

また、認知といっても、そう簡単にはいかないものです。交際期間が非常に短い等の事情があるような場合に、男性にとって認知には抵抗があるものです。成年するまで子供を扶養する義務が発生します。自分の子供であると確信がもてなければ、簡単に認知届出を行うことは難しいでしょう。

そこで、ＤＮＡ鑑定の登場です。

血縁関係が明らかになれば、男性にとっては自分が父親であることが明確になります。

子供の扶養を求めるために女性からＤＮＡ鑑定を求めることが多いように思えるかもしれませんが、男性から求めることも多くあります。自分の子であることが確かであれば、きちっとしておきたいということでしょう。

早期に真実を明らかにして、生まれてきた子供の将来の安定を考えてあげることが重要です。